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求人情報
掲載期限：2024/05/11
※期限前に掲載終了する場合があります。
月間参照回数：2648回 更新日：2024/04/26
CADシステムエンジニア/東証一部上場/年休125日
年間休日127日！しっかり働き、しっかり休む。
ＰＲ
働き方
就業時間もしっかりと管理されており、残業削減へ率先的に注力しております。
月平均30時間程度です。企業としてそれ以上はしないように心掛けています。
モデル年収
◆26歳（独身）450万
◆28歳（独身）500万
◆30歳（妻帯）650万
◆32歳（妻帯）750万
上記データはモデルケースであり、実際には異なる場合もございます。
※残業代は全額支給となります。
評価・教育
99年からSEへの評価制度が変わったことにより、技術力をこれまでよりもきめ細かく評価し、SEの方にもモチベーション高く働いて頂けてます。技術レベルが高く、実力をつけられる環境があります。
また、資格取得への支援が手厚く、必要な資格には難易度に応じて全て手当てが支給されております。
教育制度としては、職種別・階層別研修や、自己啓発の支援まで非常にきめ細かく、自身の興味や意欲に応じて通信教育・勉強会への参加が可能となっております。
業務内容
担当業務
◆同社は、昭和36年の創業以来一貫してお客様の情報化、業務効率化を支援してまいりました。
特定のメーカーにとらわれないマルチベンダー対応とオフィス用品からIT機器全般まで幅広く提供するマルチフィールド対応により、ワンストップソリューションとワンストップサポートを推進しております。
複合システム提案や総合提案で、最適なソリューションを追求し、常にお客様の目線に立ち、お客様の信頼に応え続けていきます。
今回は、そんな同社で新たな人材を募集致します。
【業務概要】
◆CADにおけるシステムエンジニアとして、営業に同行し最適なPDM製品の受注支援を行います。
【担当業務】
具体的な業務の内容としては、お客様の業務のコンサルティングやシステム構築がメインとなります。
【業務の特徴】
同社はPDMシステムをはじめ関連ソフトウェアを幅広く取り扱う販売代理店です。
それぞれの製品に万全のサポート体制やスクールを完備するマルチベンダーの強みを活かした総合提案を行える有数の企業で、今回は技術者としてお客様の支援を行っていただくポジションとなります。
勤務条件
勤務形態
正社員【人材紹介とは】
職種
CADシステムエンジニア/東証一部上場/年休125日
(ソフトウエア関連 システムエンジニア)
(建築・土木・設備関連 建築・土木設計)
(機械・メカトロ関連 機械・機構設計)
給与
年収
490万円 〜 1000万円
歩合制
なし
給与備考
※年齢・経験を考慮し決定
昇給あり（年1回）
賞与あり（年2回）
社会保険完備
交通費支給
家族手当
住居手当
資格取得支援制度
階層別研修
職種別研修
退職金制度
※最低額は条件に関係なく得られる額です。(年収の最低額は条件に関係なく得られる月給の合計です。)
時間
就業時間
09:00〜17:30
就業時間備考
残業：月30時間程度 残業代：固定残業手当（月30時間で44,000円支給）
休日
休日
その他
休日備考
完全週休2日制（土・日） 祝日、夏季休暇、年末年始、有給休暇、産休・育休、リフレッシュ休暇 ※年間休日125日
勤務地
住所
転勤
転勤なし
必要条件
ﾏｯﾁﾝｸﾞﾎﾟｲﾝﾄ
ベスト
※下記いづれかのご経験
◆IT業界での、PDM、情報システム系、CAD系に関わるSE経験
◆製造業界での、情報システム、技術管理、製品開発に関わる技術者経験
【歓迎条件】
※下記、いずれかのスキルを有する方
◆PDMに関するスキル
◆CADに関するスキル
◆DBに関するスキル
◆開発に関するスキル
年齢
年齢不問
紹介先企業情報
業種
IT・通信
※人材紹介でご案内するお仕事のため、詳しい会社情報は下のボタンやお電話などで直接お問合せください。
応募情報
情報コード
J0102149
応募方法
しごとナビにログイン後、しごとナビのメール送信フォーム（「応募メールを送信する」ボタン）からお問合せください。
選考手順
ステップ１
書類選考
▼
ステップ２
面接
▼
ステップ３
内定
この求人情報を担当しているコンサルタントの所見
コンサルタント
櫻井 太我(人材会社：リス株式会社)
担当部署
名古屋支社
連絡先
0120-39-1069 ※お問い合わせの際、上記「情報コード」と「しごとナビを見た」と言うとスムーズです。
所見
【取引き企業から見る同社の安定性】
◆同社は、110万社という非常に多くのお客様と継続的なお取引がございます。
お客様の年商規模別で売上構成をみると､小・中・大企業の割合が各々約3割ずつとなり､バランスのとれた構成となっています｡
また、業種別にみても､サービス業が約30％､製造業が約25％､卸売業が約21％を占めるなど､過半数を占める業種はなく､ほぼ満遍ない取引となっております｡つまり､同社の業績が特定業種の市場動向に左右されづらく、リスク分散型の経営ができていることを意味しています｡
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