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求人情報
掲載期限:2025/12/31
※期限前に掲載終了する場合があります。
月間参照回数:70回 更新日:2025/10/29
東京】動画編集
お客様とのファーストコンタクトを作り上げていく
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休日の取り組み、福利厚生が充実!
【福利厚生】
・誕生日月にAmazonギフトカード3万円 ※試用期間終了後翌月から対応
・法定健診(毎年)
・業務に支障がなければ出社義務無し(上長の許可必要)
・部署ごとに忘年会や新入社員歓迎ランチ代を補助
・お金の学校GFSに無料で入学可能
・インフルエンザ予防接種補助
【就業】
・完全週休二日制
・標準就業時間10:00〜19:00
・一部リモートワーク有(週3日出社)※出社日はコアタイム10:00~14:00
・フレックスタイム制
【休暇】
・法定有給休暇
・アニバーサリー休暇
・ボランティア休暇(年3日間)
・ハイブリッド休暇(年5日間)※未使用日数の買取制度有り
プロモーション部で動画編集のお仕事です!
現在プロモーション部では、WEB広告を中心に、SEO、アフィリエイト、インフルエンサー、オフライン広告などを扱う部署と協力して、さまざまなマーケティング施策を実行しています。
その中でも、広告動画を制作、活用しながら、お客様とのファーストコンタクトを作り上げていくための
大変重要なポジションになります。
新規施策の提案も多くできる環境ですので、自身のスキル/経験に応じて、より成果の出せる施策の起案/推進も可能です。
適性に応じて、将来的にはメンバー育成やチーム全体のスキル底上げなど、組織に関わるリーダー業務も担っていただく可能性があります。
要約
【業務内容】
■YouTube広告やTiktok広告で配信する動画広告の制作
■広告運用者と共により成果の出る広告の企画やアイディア出し
■広告以外の販促動画の編集
<必須スキル>
■Premiere Pro/After Effectsを使用した実務の経験があり、問題なく扱える方
■Photoshop/Illustratorの基本的な操作ができる方
<歓迎スキル>
■Web広告動画の制作経験
■ディレクター経験
<求める人物像>
■アイデアやセンスを活かした動画制作を追求できる方
■主体的に行動できる方
■チームワークを大事にできる方
業務内容
担当業務
【業務内容】
■YouTube広告やTiktok広告で配信する動画広告の制作
■広告運用者と共により成果の出る広告の企画やアイディア出し
■広告以外の販促動画の編集
勤務条件
勤務形態
正社員【人材紹介とは】
職種
東京】動画編集
(クリエイティブ関連 写真・映像)
(クリエイティブ関連 WEBディレクター)
(クリエイティブ関連 ディレクター・プロデューサー)
給与
年収
400万円 〜 600万円
歩合制
なし
※最低額は条件に関係なく得られる額です。(年収の最低額は条件に関係なく得られる月給の合計です。)
時間
就業時間
10:00〜19:00
就業時間備考
一部リモートワーク有(週3日出社)※出社日はコアタイム10:00~14:00
休日
休日
完全週休2日
休日備考
フレックスタイム制
勤務地
住所
[最寄駅]田町(東京都)駅(徒歩5分)
[沿線]JR山手線
必要条件
マッチングポイント
ベスト
<必須スキル>
■Premiere Pro/After Effectsを使用した実務の経験があり、問題なく扱える方
■Photoshop/Illustratorの基本的な操作ができる方
<歓迎スキル>
■Web広告動画の制作経験
■ディレクター経験
年齢
年齢不問
スキル
アプリケーション
Illustrator
紹介先企業情報
業種
ソフトウェア・情報処理
社員数
238人
※人材紹介でご案内するお仕事のため、詳しい会社情報は下のボタンやお電話などで直接お問合せください。
応募情報
情報コード
J0119094
応募方法
しごとナビにログイン後、しごとナビのメール送信フォーム(「応募メールを送信する」ボタン)からお問合せください。
選考手順
ステップ1
書類選考
▼
ステップ2
一次面接
▼
ステップ3
最終面接
▼
ステップ4
内定
この求人情報を担当しているコンサルタントの所見
コンサルタント
藤巻 達弥(人材会社:リス株式会社)
担当部署
本社営業部
連絡先
0120-030-209 ※お問い合わせの際、上記「情報コード」と「しごとナビを見た」と言うとスムーズです。
所見
こちらのポジションは、金融教育をオンラインで提供する日本一の学校「GFS」のプロモーション部にて、広告動画を作成する役割を担っていただくものです。
事業フェーズは現在、生徒数も右肩上がりで増えており、業界内では既にNo.1の地位を確立しています。
ですが、まだ日本の金融リテラシーを向上できたとは言えない状況です。我々が目指すのは、金融教育の力によって「老後2,000万円問題」や「年金問題」をはじめ、日本が抱える社会課題を解決することです。
そのため、業界1位の地位に満足することなく、今後はさらなる市場の拡大に向けて業界をリードしていく、まさに成長拡大フェーズにあります。








